沿革
昭和40年 | 国立学校設置法の一部を改正する法律(昭和40年法律第15号)により宮城教育大学設置 小学校教員養成課程、中学校教員養成課程、盲学校教員養成課程設置 附属理科教育研究施設生物部門設置 |
昭和41年 | 附属理科教育研究施設物理部門増設 |
昭和42年 | 特別教科(数学、理科)教員養成課程設置 東北大学教育学部附属小学校、附属中学校及び附属幼稚園を本学に移管 附属養護学校(小学部及び中学部)設置 教授会設置 |
昭和43年 | 仮校舎(仙台市太白区富沢字金山1番地)から現在地に移転 養護学校教員養成課程設置 |
昭和44年 | 附属養護学校高等部増設 |
昭和45年 | 附属理科教育研究施設化学部門増設 病虚弱児教育教員養成課程(1年課程)設置 |
昭和46年 | 附属養護学校(仙台市青葉区上杉六丁目4番1号)を現在地に移転 |
昭和47年 | 言語障害児教育教員養成課程設置 保健管理センター設置 |
昭和48年 | 幼稚園教員養成課程設置 |
昭和49年 | 附属授業分析センター設置 |
昭和50年 | 特殊教育特別専攻科(病虚弱教育専攻)設置 言語障害児教育教員養成課程(1年課程)設置 病虚弱児教育教員養成課程(1年課程)廃止 |
昭和63年 | 大学院教育学研究科(修士課程)設置 |
平成3年 | 情報処理センター設置 |
平成6年 | 言語障害児教育教員養成課程(1年課程)廃止 特殊教育特別専攻科(言語障害教育専攻)設置 |
平成8年 | 小学校教員養成課程、中学校教員養成課程、盲学校教員養成課程、 養護学校教員養成課程、 言語障害児教育教員養成課程、幼稚園教員養成課程、 特別教科(数学、理科)教員養成課程廃止 学校教育教員養成課程、障害児教育教員養成課程、生涯教育総合課程設置 |
平成9年 | 附属理科教育研究施設廃止 附属環境教育実践研究センター設置 |
平成10年 | 附属授業分析センター廃止 附属教育臨床総合研究センター設置 |
平成12年 | 大学院教育学研究科(修士課程)夜間主コース設置 運営諮問会議設置 |
平成13年 | 副学長設置 事務局一元化 |
平成16年 | 国立大学法人法(平成15年法律第112号)により国立大学法人宮城教育大学発足 附属特別支援教育総合研究センター設置 附属国際理解教育研究センター設置 |
平成17年 | 附属学校部設置 |
平成19年 | 学校教育教員養成課程、障害児教育教員養成課程、生涯教育総合課程廃止 初等教育教員養成課程、中等教育教員養成課程、特別支援教育教員養成課程設置 特殊教育特別専攻科(病虚弱教育専攻、言語障害教育専攻)を 特別支援教育特別専攻科(病弱教育専攻)に改組 附属養護学校を附属特別支援学校に名称変更 附属教育臨床総合研究センターを附属教育臨床研究センターに名称変更 |
平成20年 | 大学院教育学研究科専門職学位課程高度教職実践専攻(教職大学院)設置 |
平成22年 | 特別支援教育特別専攻科(病弱教育専攻)を廃止 大学院教育学研究科(修士課程)夜間主コース廃止 |
平成23年 | 附属?小学校英語教育研究センター設置 キャリアサポートセンター設置 幼小連携推進研究室設置 教育復興支援センター設置 |
平成25年 | 大学院教育学研究科修士課程学校教育専攻廃止 |
平成28年 | 教育復興支援センター廃止 附属防災教育未来づくり総合研究センター設置 |
平成29年 | 附属環境教育実践研究センター、附属特別支援教育総合研究センター、附属国際理解教育研究センター、 附属教育臨床研究センター、附属?小学校英語教育研究センター、幼小連携推進研究室を廃止 教員キャリア研究機構設置 |
平成31年 | 附属防災教育未来づくり総合研究センター廃止 防災教育研修機構設置 |
令和2年 | 情報処理センター廃止 情報活用能力育成機構設置 アドミッションオフィス設置 事務組織を改組 |
令和3年 | 大学院教育学研究科修士課程募集停止 教員キャリア研究機構廃止 東北学校教育共創機構設置 事務組織を改組 |
令和4年 | 初等教育教員養成課程、中等教育教員養成課程、特別支援教育教員養成課程募集停止 学校教育教員養成課程設置 事務組織を改組 |